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名古屋学院大学 経済学部 経済学科 准教授 菅原 晃樹 先生
心理学と経済学。関係なさそうに見えますが、深いつながりがあるのです。人間の心理が経済活動に影響するからです。心理を掘り下げて経済を考える「行動経済学」で分析すると、どんな経済の姿が見えるのでしょうか?
神戸大学 経済学部 教授 玉岡 雅之 先生
消費税を上げることには賛否両論がありますが、国民は自分たちの税金に関心を持って考えていかなくてはなりません。なぜ消費税を上げる必要があるのか? 上げた場合、上げなかった場合、それぞれにある怖さとは?
広島修道大学 法学部 法律学科 教授 奥谷 健 先生
国民の義務である税金の基本は、納税者にとって平等であることです。どんな課税方法や負担が公平かを決めるのは国民であり、法律として定められます。そして税に関する法律を正しく理解する学問が「税法学」です。
桃山学院大学 経済学部 経済学科 准教授 吉弘 憲介 先生
税金は国民の納得感が大事です。その税金をどう集め、いかに使うかを研究するのが「財政学」。税率が高くても納得感が高いスウェーデン、返礼品目当てとなった日本の「ふるさと納税」。その違いはどこに?
埼玉大学 経済学部 経済学科 准教授 高端 正幸 先生
日本国民の税負担は欧米各国と比較すると軽いのですが、日本人は税金が嫌いで増税に反対します。それはなぜでしょうか? そこには、福祉分野を中心とした税金の恩恵に対する国民の実感の違いがあるようです。
国民の義務である「納税」。どの国にも税金はありますが、日本人は自分が納めている金額を知らない人が多く、アメリカやイギリスなどと考え方もシステムも大きく異なります。税金をめぐるさまざまな問題を考えます。