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日本女子大学 人間社会学部 教育学科 教授 藤田 武志 先生
子どもの貧困が教育に及ぼす影響が深刻化しています。困難な家庭環境にある子どもの学力の低下や不登校率の高さが、データとして明らかになってきたのです。このような格差をどう克服していけばいいのでしょうか。
立正大学 経済学部 経済学科 教授 吉川 洋 先生
お金は、暮らしの中のあらゆることから切り離して考えることのできない、大切な存在です。社会問題の大部分は、お金、つまり経済に関わることです。そんな視点から、経済学を学ぶ意味について考えてみましょう。
中央大学 経済学部 経済学科 教授 松丸 和夫 先生
「貧困」「格差社会」「ワーキングプア」などが話題になり、日本でも貧困層が増えています。先進国における貧困は、国は富んでいても、富の分配がうまくいっていないために起こります。この問題どうやって解決する？
宮城学院女子大学 学芸学部 人間文化学科 教授 八木 祐子 先生
経済の自由化をきっかけに、インド社会は大きく変化してきました。女子の教育レベルが上がり、ライフスタイルも変わっています。他国の状況を知ることで、自分たちの価値基準について見直してみましょう。
大阪市立大学 経済学部 経済学科 教授 森脇 祥太 先生
発展途上国の実態はなかなか伝わってきません。データを駆使するとともに、現地を訪れる「フィールドワーク」で途上国の現状を明らかにする、経済学の手法を紹介します。途上国のどんな姿が見えてくるのでしょうか？
桃山学院大学 経営学部 経営学科 教授 室屋 有宏 先生
アジア各国では、貧困問題が深刻になっています。都市部と農村部の所得格差の要因のひとつは、農村部の産業にビジネスやマーケティングの視点がないことです。付加価値をつけて農村経済を自立発展させる方法論とは？
専修大学 経営学部 経営学科 教授 笠原 伸一郎 先生
国際経営学とは、グローバル化が進む中での経営戦略を研究する学問。理念の柱は、各国の事情を踏まえた経営を通じて、貧富の格差解消をめざすものでした。しかし、実情は格差拡大へ。ジレンマを克服する方法とは？
創価大学 法学部 法律学科 准教授 前田 幸男 先生
2016年にアメリカで第45代トランプ大統領が誕生し、世界に衝撃を与えました。トランプ大統領に投票したのは誰か、アメリカ社会の経済格差から生まれた支持層を探ります。注意すべき今後の動向も考えましょう。
上智大学 総合人間科学部 教育学科 教授 小松 太郎 先生
世界には教育を受けられない子どもが約6000万人もいます。国連やNGOなどがサポートをしていますが、教育を行ったために憎悪が増えたり対立を生むケースもあります。教育の現場で何が起こっているのでしょう？
東北学院大学 経済学部 共生社会経済学科 准教授 熊沢 由美 先生
現代社会には、所得や健康、雇用など、さまざまな「格差」が存在します。こうした格差を改善するために、私たちは何をすべきなのか。お互いが、その人格や個性を尊重し合う「共生社会」への道筋を探ります。
横浜市立大学 国際教養学部 国際教養学科 教授 影山 摩子弥 先生
地域経済活性化には、資源とアイデアが結び付くことが重要です。例えば、ある温泉地域では、マイナス資源と思われた建物を活用し成功しました。地域のニーズに合った展開だったからです。さて、その取り組みとは。
東京都立大学（旧・首都大学東京） 経済経営学部 経済経営学科 教授 村田 啓子 先生
近年、日本でも「経済格差」問題が注目されています。しかし、経済学的にデータを分析していくと、単純に所得格差が拡大しているとは言い切れないことがわかってきました。これは、どういうことなのでしょう。
国際教養大学 国際教養学部 グローバル・スタディズ課程 助教 ケビン・ハックムス 先生
朝鮮戦争の後、経済的に困窮していた韓国ですが、その後奇跡的な発展を遂げました。一方で、個人の間に格差と不平等感を生み、政府に不信感を抱く国民が増えています。韓国社会が抱える現在の状況を解説します。
名古屋市立大学 人文社会学部 現代社会学科 教授 伊藤 恭彦 先生
日本は年間2000万トンもの食糧を捨てています。一方で、貧しい国では餓えに苦しんでいます。グローバリゼーションの時代となり、地球上の大きな格差の問題は世界で考えなければなりません。その現状とは？
桃山学院大学 社会学部 社会学科 准教授 白波瀬 達也 先生
日本の相対的貧困率は16％に及び、OECD加盟国35カ国の中でも7番目に高い数値です。しかし、大阪府の「あいりん地区」のような地域に入って、当事者たちと関係性を持たないと見えてこない部分も多いのです。
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