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吉備国際大学 心理学部 心理学科 教授 津川 秀夫 先生
不登校を考える際、子どもが学校に行けない理由を考えがちですが、不登校ではない子が学校に行ける理由をさぐり、応用する逆転の発想もあるのです。ポジティブで前向きな不登校支援のきっかけを探ります。
京都橘大学 発達教育学部 児童教育学科 教授 口野 隆史 先生
子どもの運動教育では、「運動ができた」という成功体験が成長につながります。では、「運動ができない」子どもが成功を体験するためには、どうすればいいのでしょうか。その方法を紹介します。
埼玉県立大学 保健医療福祉学部 社会福祉子ども学科 教授 林 恵津子 先生
発達障がいや知的障がいのある子どもと接する保育士には、独自の視点が求められます。日頃から子どもをよく観察し、「確実に成長のステップを踏めているか」など、点ではなく線でとらえることが重要なのです。
兵庫県立大学 国際商経学部 国際商経学科 教授 三俣 学 先生
入会地などメンバーが資源や労働力を提供して、共同で土地を利用・管理する考え方を「コモンズ」と言います。いま、なぜ「コモンズ」が見直されているのか? 具体例を挙げて、その役割や意義について考えます。
東京家政大学 人文学部 心理カウンセリング学科 教授 三浦 正江 先生
性別や年齢を問わず経験するストレス。しかし同じできごとに対しても、「ストレスを強く感じる人」と「全く感じない人」がいます。両者の違いは、どこにあるのでしょうか? ストレスと上手に付き合う方法とは?
兵庫教育大学 学校教育学部 教授 永田 智子 先生
学校現場でも、少しずつデジタル教科書や電子黒板が登場するようになってきました。授業でICT機器を使うメリットはどこにあるのでしょうか? ICTを取り入れた今後の教育の在り方について考えてみましょう。
筑波大学 人間系 教授 大谷 奨 先生
教育学は哲学が源流で「よく生きるためにどうしたらいいか」を考える学問です。教育は学校だけで終るものではなく、生涯教育など一生を通じた「学び」を考えるのが教育学のテーマです。教育に興味にある人必読です。
武蔵野大学 経営学部 会計ガバナンス学科 教授 鷹野 宏行 先生
NPO法人や宗教法人など日本の非営利組織は、企業のように財務内容を公開する義務がなく会計基準もばらばらで、税制の優遇措置もあります。しかし社会的責任の影響は大きく、情報開示への声は高っているのです。
東京大学 教育学部 基礎教育学コース 教授 小玉 重夫 先生
教員の養成システムや行政まかせの学校運営、カリキュラムの内容……。200年以上も前に基礎が築かれた学校教育システムは、大きな転換を迫られています。求められる学校教育の理念とシステムについて考えます。
大阪教育大学 教育学部 教員養成課程 社会科教育部門 教授 岩田 文昭 先生
目に見えない「いのち」の感情を、どうやって他人と共有すればいいのでしょう。そして「いのち」について子どもたちにどのように教えればよいのでしょう。それは「いのち」をイメージすることから始まります。
熊本大学 工学部 機械数理工学科 助教 中村 能久 先生
物理法則には記述するための基礎方程式があります。それらに基づいた微分方程式に対する理論を作ることが、数学の役割の一つです。さまざまな分野の技術を発展させるための「ツール」としての数学に焦点を当てます。
都留文科大学 教養学部 学校教育学科 講師 堤 英俊 先生
「インクルーシブ教育」という言葉を聞いたことがありますか? 障がい、貧困、宗教、人種、言語、性別などに関係なく子どもたちが地域の学校で共に学ぶことです。日本の特別支援教育の現状と課題について考えます。
東京都立大学(旧・首都大学東京) 人文社会学部 人間社会学科 教授 岡部 卓 先生
医療や年金などの保険をはじめとした社会保障は、国によってさまざまです。日本は「国民皆保険・国民皆年金」制度ですが、少子高齢化が進む中で、見直さなくてはならない時期かもしれません。その課題と解決法とは?
京都精華大学 国際文化学部 人文学科 ※2021年4月開設 教授 住友 剛 先生
世界中の18歳以下の子どもの基本的人権を保障するため、1989年に国連総会で採択された「子どもの権利条約」。最近では、その存在さえ、あまり知られていません。「子どもの権利」とは何かを考えてみましょう。
神奈川大学 国際日本学部 国際文化交流学科 教授 イートン・F・チャーチル 先生
日常生活を考えるとき、家族や学校といった「小文化」を知ることが大切です。それぞれ固有の文化があることが念頭にあると、新たな集団に入りやすくなります。小文化への理解が、社会に対応できる力になります。