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関西国際大学 教育学部 教育福祉学科 福祉学専攻 教授 道中 隆 先生
すべての子どもに、平等で良質な教育を！ 生活保護世帯が戦後最大数にのぼる今、受給世帯が次の受給世帯を生んでしまう、「貧しさの連鎖」を断ち切るために、貧富の差を教育の格差にしないための取り組みとは？
北海道大学 農学部 生物資源科学科 准教授 長谷川 英祐 先生
アリは働き者、というのは実は嘘。巣の中の7割のアリは何もしていません。また、集団には司令塔役がいないのに、統制が取れているのです。生物の体の外で起きる現象を研究する新しい学問マクロ生物学を紹介します。
立正大学 社会福祉学部 社会福祉学科 准教授 川本 健太郎 先生
社会福祉をめぐる環境は、大きく変化しています。ニートや引きこもりに対応した雇用環境づくり、自治会や町内会、民生委員に代わる地域福祉の新たな担い手づくりなど、これからの社会福祉のあり方を探ります。
フェリス女学院大学 国際交流学部 国際交流学科 准教授 杉之原 真子 先生
私たちの生活に欠かせないスマートフォンの生産や価格は、実はさまざまな国との関係が大きく影響しています。ファストファッションが低価格なのも同様です。国際関係論を身近な問題からわかりやすく解説します。
福岡大学 法学部 准教授 所 浩代 先生
労働法は、職場の紛争を解決するルールですが、この法律で解決できる問題は実はごく一部です。労働者が結束する労働組合の組織率も20％を切っています。労働者はどうやって自らを守っていけばいいのでしょうか？
神戸大学 経済学部 経済学科 教授 衣笠 智子 先生
人口が減れば、経済も縮小する！ 世界人口が増え続ける中、減り続ける日本の人口。労働力の減少、技術進歩の停滞、少子高齢化による年金・介護問題。数々の難問に、打つ手はあるのか？ 日本の課題を探ります。
大阪市立大学 生活科学部 人間福祉学科 准教授 服部 良子 先生
「ワークライフバランス」は「仕事と生活の調和」と訳されます。このバランスがとれてこそ、人間として豊かな生活の質が保たれます。では、私たち日本人は仕事と生活のバランスがとれているのでしょうか？
名古屋市立大学 経済学部 公共政策学科 教授 中山 徳良 先生
ものやサービスをつくりだすときに発生する無駄。これは技術という面とお金という面から数値で測ることができます。また、この無駄は民間企業より、公営企業により生まれやすいものです。そのメカニズムに迫ります。
跡見学園女子大学 マネジメント学部 マネジメント学科 准教授 禿 あや美 先生
「文化」とは、人と人をつなぎ、コミュニケーションを活発化させる仕組みです。この文化を労働と結び付けた「ライフ・ワーク・バランス」という考え方が、日本でも浸透し始めました。文化と経済活動の関係とは？
中央大学 商学部 教授 清水 克洋 先生
失業率は、国の経済政策にとって重要な指標です。失業率という概念が生まれたのは、19世紀末のヨーロッパ。国内を安定化させる政策決定の指標を得るためでした。労働者の境遇に関する歴史を見てみましょう。
関西大学 社会安全学部 安全マネジメント学科 准教授 桑名 謹三 先生
ファッショナブルで安いと人気のファストファッション。なぜ実現できるのか、考えたことがありますか？ それは労働コストの安い途上国で作られているから。その反省から生まれた「エシカルファッション」とは？
東京大学 教養学部 総合社会科学科 教授 瀬地山 角 先生
日本では「男は外で働いて子育ては女が」という概念が、長時間の残業を常態化させ、女性の職場進出と子どもを持つことをマイナスととらえる社会が出来上がっています。労働とジェンダーと少子化について考えます。
武蔵野大学 経済学部 経済学科 准教授 田中 茉莉子 先生
AIなどの技術革新が進み、少子高齢化が進む日本。さらに経済が成長し、一人ひとりが幸福な人生を送るために、今必要なことは何なのでしょうか。そのカギは、生涯にわたる継続的な教育にありました。
東京都立大学（現・首都大学東京）※２０２０年４月校名変更 法学部 法学科 准教授 天野 晋介 先生
労働者と使用者が結ぶ「労働契約」が、労働者に不利にならないように、法律で契約内容を規制し、働く人を保護するのが「労働法」です。働き方が多様化してきた今、労働法を研究する意味について考えてみましょう。
少子高齢化など労働人口の激減で、国の財源は切迫しています。それなのに専業主婦は、一定額以上働くと配偶者控除の対象外になるので働くことを控え、介護保険料も支払う必要がありません。あなたはどう考えますか？
夢ナビは、さまざまな言葉をデータベースから検索・閲覧し、将来の進路を決める“きっかけ”を提供します。
