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大阪市立大学 生活科学部 人間福祉学科 准教授 服部 良子 先生
「ワークライフバランス」は「仕事と生活の調和」と訳されます。このバランスがとれてこそ、人間として豊かな生活の質が保たれます。では、私たち日本人は仕事と生活のバランスがとれているのでしょうか？
北海道大学 農学部 生物資源科学科 准教授 長谷川 英祐 先生
アリは働き者、というのは実は嘘。巣の中の7割のアリは何もしていません。また、集団には司令塔役がいないのに、統制が取れているのです。生物の体の外で起きる現象を研究する新しい学問マクロ生物学を紹介します。
高知大学 人文社会科学部 人文社会科学科 講師 海野 晋悟 先生
経済学を学ぶ入り口ともいえる「マクロ経済学」。経済は、家計、企業、政府で問題を解決していかなければなりません。不景気でもバブルでもない、日本を元気するための考えを与えてくれるマクロ経済学の紹介です。
神戸大学 経済学部 経済学科 教授 衣笠 智子 先生
人口が減れば、経済も縮小する！ 世界人口が増え続ける中、減り続ける日本の人口。労働力の減少、技術進歩の停滞、少子高齢化による年金・介護問題。数々の難問に、打つ手はあるのか？ 日本の課題を探ります。
中央大学 商学部 教授 清水 克洋 先生
失業率は、国の経済政策にとって重要な指標です。失業率という概念が生まれたのは、19世紀末のヨーロッパ。国内を安定化させる政策決定の指標を得るためでした。労働者の境遇に関する歴史を見てみましょう。
首都大学東京 法学部 法学科 准教授 天野 晋介 先生
労働者と使用者が結ぶ「労働契約」が、労働者に不利にならないように、法律で契約内容を規制し、働く人を保護するのが「労働法」です。働き方が多様化してきた今、労働法を研究する意味について考えてみましょう。
名古屋市立大学 経済学部 公共政策学科 教授 中山 徳良 先生
ものやサービスをつくりだすときに発生する無駄。これは技術という面とお金という面から数値で測ることができます。また、この無駄は民間企業より、公営企業により生まれやすいものです。そのメカニズムに迫ります。
立正大学 社会福祉学部 社会福祉学科 准教授 川本 健太郎 先生
社会福祉をめぐる環境は、大きく変化しています。ニートや引きこもりに対応した雇用環境づくり、自治会や町内会、民生委員に代わる地域福祉の新たな担い手づくりなど、これからの社会福祉のあり方を探ります。
東京大学 教養学部 総合社会科学科 教授 瀬地山 角 先生
日本では「男は外で働いて子育ては女が」という概念が、長時間の残業を常態化させ、女性の職場進出と子どもを持つことをマイナスととらえる社会が出来上がっています。労働とジェンダーと少子化について考えます。
関西大学 社会安全学部 安全マネジメント学科 准教授 桑名 謹三 先生
ファッショナブルで安いと人気のファストファッション。なぜ実現できるのか、考えたことがありますか？ それは労働コストの安い途上国で作られているから。その反省から生まれた「エシカルファッション」とは？
埼玉県立大学 保健医療福祉学部 社会福祉子ども学科 教授 朝日 雅也 先生
障がい者の就職率は低く、雇用状況は厳しい現状があります。福祉的就労では、収入はごくわずかです。障がい者が自立した生活が送れる収入を得られるよう、一般企業で働くためにはどんな環境が必要なのでしょうか。
福岡大学 法学部 准教授 所 浩代 先生
労働法は、職場の紛争を解決するルールですが、この法律で解決できる問題は実はごく一部です。労働者が結束する労働組合の組織率も20％を切っています。労働者はどうやって自らを守っていけばいいのでしょうか？
桃山学院大学 社会学部 社会学科 准教授 白波瀬 達也 先生
日本の相対的貧困率は16％に及び、OECD加盟国35カ国の中でも7番目に高い数値です。しかし、大阪府の「あいりん地区」のような地域に入って、当事者たちと関係性を持たないと見えてこない部分も多いのです。
東京大学 教養学部 教養学科 言語態・テクスト文化論コース 准教授 板津 木綿子 先生
「リフレッシュ」「自分自身の成長のため」といった、余暇に対する考え方はどこから生まれたのでしょう。産業革命で労働の形が変わり、余暇も変化しました。時代をさかのぼり、労働と余暇の関係を見ていきましょう。
少子高齢化など労働人口の激減で、国の財源は切迫しています。それなのに専業主婦は、一定額以上働くと配偶者控除の対象外になるので働くことを控え、介護保険料も支払う必要がありません。あなたはどう考えますか？
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